米国の多くのZ世代が大学進学の価値を問い直しているという。その背景にはコロナ禍や米国のインフレなどの経済的な情勢が影響しているとみられている。大学進学を諦める若者も増加しており、2022年に大学入学する十代の若者は、2012年に比べて400万人減少したとされる（Business Insider）。
2010年から2022年にかけて、大学の授業料は年平均で12％ほど上昇したが、米国全体のインフレ率は毎年平均2.6％でしかなく多くの人にとって、その費用が正当化できないほど高額になりすぎている。公立大学に通うために少なくとも10万4108ドル、私立大学では22万3360ドルもの費用が必要とされ、卒業後の収入がこうした学費の投資に見合わないと考える人が多くなっているようだ。
彼らは単なる「大学の体験」にあまり興味を持たないようになってきており、高収入のキャリアにつながる学位を重視しているという。このため特にコンピュータサイエンス、エンジニアリング、ビジネス、健康科学などの専攻に人気が集まる傾向にあるとしている。一方、人文科学の専攻の志望は急減、一部の学校ではリベラルアーツ専攻が廃止されるようになってきているとのこと。また、リモート学習などを多用することでコスト削減を図る事例も増えてきているようだ。
| 教育
| idle
| アメリカ合衆国
|
関連ストーリー：
キーエンス財団、返済不要の給付型奨学金の奨学生を募集
2023年02月27日
公立女子大が男性の入学を認めないのは性差別であるとして訴訟に
2014年11月17日
インド人曰く、学生にはカンニングの権利がある
2014年11月12日
Source: スラッシュドット
