DellのCEO、脱テレワーク指向の同業IT企業の考えに疑問

米国内の大手IT系企業の多くが社員をリモートからオフィス勤務に戻そうとしている中、Dell TechnologiesのCEOであるマイケル・デル（Michael Dell）は、こうした考えに否定的な方針を示した。同氏はLinkedInに投稿した記事で、「同業IT企業のCEOたちは社員を物理的なオフィスに戻し、これまで通りに完全に関与することを促している。しかし、こうした従来型のオフィスで強制的な時間を過ごすことが、組織内でのコラボレーションや帰属意識を生み出すと考えるならそれは間違いだ」と述べた（CRN）。

同社は昨年、英国の調査会社Vanson Bourneに依頼し「未来の働き方」に関する大規模なテクノロジー調査を実施した。この調査は大小さまざまな企業と14種類の業界にまたがる1万500人のナレッジワーカーに対しておこなわれた。調査の結果、80％の労働者がリモートワークによってより包括的な労働環境が実現されると感じているという。同時に従業員が仕事、経済的自立、家庭でのケア、その他の趣味を追求するための時間をより多く確保できると回答したという。

その一方で回答者の58％がワーク・ライフ・バランスを改善できておらず、41％が同僚が燃え尽き症候群に苦しみ、生産性が低下したと回答しているとしている。マイケル・デルは、「すべての人がオフィスに戻ることを強制することが適切ではないと考える。むしろ企業文化の重要性や組織に適した文化を創造するリーダーの責任の大切さの二つが浮き彫りになったとし、テクノロジーや社内インサイトを活用することで、社員と頻繁に接点を持つことがこれまで以上に重要になるだろう」と述べている。

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