日本国内ではコロナ禍の影響で「デジタル人材」の需要が増加し、関連する募集が相次いでいるとのことだが、そもそもデジタル人材とはなんだろうという話がAERA dot.に掲載されている。ググってみても「最新のデジタル技術を駆使して企業や従業員を成長に導く存在」であったり、「DXの推進を担う、多様な人材の総称です」となっており、今ひとつピンとこないものとなっている。先のAERA dot.の記事によれば、明確な定義はないのだそうだ（AERA dot.）。
デジタルトランスフォーメーション研究所代表の荒瀬光宏氏によれば、デジタル人材という言葉は定義が広すぎるという。同氏によれば、
デジタル人材は、デジタルのものをつくりだす専門家ととらえがちだが、それだけでなく、それを活用・運用して仕事を実行する人も含まれる
とのことで、同氏はそもそも米国などでは日本のようにデジタル分野を担う人と一般業務をしている人に分かれていないと指摘している。また今後はより効果的に仕事をするため、デジタルの知識は不可欠だ話す。その上で、日本では企業も役所も上層部にいる年配者がデジタルに対する理解が不足しており、それが日本の競争力低下につながっているとしている。
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Source: スラッシュドット
