米食生活指針、超加工食品の健康リスクを警告すべきか検討中

米食生活指針の 2025 年改定に向けた諮問委員会では、科学的問題の一つとして超加工食品 (ultra-processed food) の健康への影響を調査している
(Ars Technica の記事、
The Washington Post の記事)。

多数の天然に存在しない成分を組み合わせて工業的に製造される超加工食品は健康への悪影響を示す研究成果がいくつも発表されているが、現行の米食生活指針では栄養成分にのみ注目し、加工方法は重視されていない。そのため、ジャンクフードに栄養成分を追加した超加工ジャンクフードが学校の給食にも用いられる事態となっているという。

2025 年版食生活指針諮問委員会では超加工食品について、食習慣およびライフステージを通じた特定の食習慣要素に関する小委員会で調査を行っている。超加工食品に関する科学的な問題は、食習慣における超加工食品摂取量の違いと成長や体組成、肥満リスクとの関係を特定するものだ。米国では超加工食品の健康リスクに関する警告が他国に後れを取っており、食生活指針に追加されれば初の警告となる。

しかし、食品業界ではこれに反対するロビー活動をすでに始めているという。食品業界の主張は工業的加工処理が食品の長期保存を可能にして食品ごみを減らし、無駄になる食材が減ることで価格が安くなり、新鮮な食品が不足したときの保障にもなるというものや、科学的に受け入れられる超加工食品の定義が存在しないといったものだ。

これに対しニューヨーク大学のマリオン・ネスル氏は「家庭のキッチンで作れるなら超加工食品ではない」として、その定義に何の問題もないと指摘している。ネスル氏によれば、超加工食品を一切食べるなというのは無理な話だが、食べ過ぎるべきではないとのことだ。

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