headless 曰く、
米陸軍が eスポーツイベントやストリーマーを通じて宣伝するため 2021 年 ～ 2022 年に数百万ドルの予算を割り当てていたが、Call of Duty (CoD) 関連は大部分が取りやめになったそうだ
(Motherboard の記事、
The Verge の記事)。Motherboard が情報公開請求で入手した文書により明らかになったもので、CoD 関連ではトーナメントのスポンサーや YouTube の公式ライブストリームへの広告表示、モバイルアプリでの広告表示や広告動画を見た人へのゲーム内通貨提供、ストリーマーを通じた宣伝など、計 110 万ドル以上が割り当てられている。
しかし、文書に含まれていた 2021 年 8 月の電子メールでは、CoD 関連の計画をすべて即時中止するよう命じ、陸軍の eスポーツチームを 2 週間後のトーナメントに送らないよう勧告している。計画中止は CoD 開発元の Activision Blizzard が職場でのセクシャルハラスメント疑惑でカリフォルニア州に訴えられたことを受けたもので、メディアからの問い合わせも受けていたとのことだ。
| 軍事
| 広告
| ゲーム
| アメリカ合衆国
| お金
|
関連ストーリー：
PlayStationとXboxの次世代機は2028年以降。英規制当局資料から
2022年12月02日
PS5版の新作コール オブ デューティ、ディスク容量72MB、DL容量は150GBを要す
2022年11月01日
Microsoft、Activision Blizzard を総額 687 億ドルで買収へ
2022年01月19日
チート対策のためオンラインゲームでもSMS認証が広がる？
2020年05月20日
SIE、ロシアでのPS4版「Call of Duty: Modern Warfare」発売を自粛？
2019年10月27日
Source: スラッシュドット
